ユアドリームの返金を煽る株式会社MatoMaの今井健仁弁護士が怪しい件

ユアドリームの返金を煽る弁護士のイメージ

当サイトでは副業や情報商材に関する情報を発信していますが、最近妙に怪しいサイトを発見したので調べて見ました。

そのサイトは「matoma」という弁護士の今井健仁氏が運営しているプラットフォーム。

以前当サイトでも記事にしたユアドリームという株式会社アシストのネットビジネスのほか、様々な副業やネットワークビジネス、仮想通貨、芸能関連、不動産関連などアチコチで返金を煽っています。

気になってmatomaについて調べるとキナ臭い怪しい噂がチラホラ出ています。

そこで、今日はmatomaを運営する株式会社MatoMaと弁護士の今井健仁氏について検証していきます!

ユアドリームの返金を煽るmatomaとは?

matomaは株式会社MatoMaの今井健仁氏が運営しているプラットフォーム型のサイト。

株式会社MatoMaは2018年9月19日に設立されており、概要には主にwebサービスを行う会社と記載されています。

しかし、実際にmatomaのサイトを見るとユアドリームを始め多くのネットビジネスなどで返金を煽り、弁護士を紹介して利益を上げようとしているコンテンツです。弁護士費用は基本的に高額なので、利用者を増やすことで莫大な売上を狙うことができるのでしょうね。

とはいえ、こういったコンテンツマーケティングは今主流となっており悪いとは言えませんが、少々そのやり方に疑問を持っている人が現れたのも事実です。

例えば「BREAKING」というサイトではmatomaのステマや捏造疑惑を指摘しています。

「BREAKING」の指摘によると2chのような掲示板にmatomaを推薦するステマ投稿を行っていたり、被害者数の割には掲示板への投稿が全くない状態を怪しんでいると言った内容です。

もしこの指摘が真実だとしたらmatomaと株式会社MatoMaの今井健仁氏は弁護士としてのモラルに掛けると言えるでしょう。matomaが盛り上がっていると見せかけるための自作自演が本当であれば、明らかに信頼性を損なう行為になりますから。

株式会社MatoMaの弁護士、今井健仁氏とは?

弁護士の今井健仁氏は「NX法律事務所/NX特許事務所」の共同創業者として名前を連ねており、東京大学法科大学院を修了しているようです。

また、株式会社MatoMaの代表取締役にも就任。
履歴を見ると弁護士だけでなく経営者としても腕をふるっているような印象を受けますが、ネットで検索するとさしたる実績はまだ無いようです。

しかし、先述のように自作自演行為をしているのが本当だとしたら輝かしい経歴も曇ってしまいます。

ビジネスとしてステマ行為や自作自演は許されるものかも知れませんが、弁護士として正しい姿なのでしょうか?

ステマや自作自演で姿を消した芸能人が一時期たくさんいましたよね。彼らは影響力があるからこそ、モラルに欠ける行為を行ったことで社会的な制裁を受けたと言うこともできます。

果たして、それが弁護士ならどうでしょうか?
ある意味では法律の専門家である弁護士は芸能人以上に影響力のある存在と言えます。

仮にそのような人物がモラルに欠ける行為を行っているとしたら、そんな弁護士が返金を求める人々に寄り添った弁護ができるのでしょうか?

できませんよね。
もし万が一にでも株式会社MatoMaの今井健仁弁護士がモラルに欠ける行為を行っていたとしたならば、今井健仁氏はお金の亡者と言われても仕方ないでしょう。

ただでさえ高額な弁護士費用。
救いを求める人が多ければ多いほど弁護士や事務所は潤います。そのために善人を装いお金儲けを目的としているのならば手痛いしっぺ返しが待っているでしょう。因果応報です。

現時点では疑惑でしかない株式会社MatoMaの今井健仁氏のステマと捏造疑惑ですが、火のないところに煙は立ちません。

今後は当サイトでも「BREAKING」さんと同じようにmatomaの動向を注意深く見守ろうと考えています。

matomaと株式会社MatoMaの今井健仁氏はグレーで信用できない存在

ユアドリームを始め様々なネットビジネスや副業で返金を煽っているmatomaと株式会社MatoMaの今井健仁氏ですが、今の時点ではグレーで信用できない存在と見た方がいいでしょう。

最低でもステマ行為と捏造に関する疑惑が解明されない限り、matomaの利用は控えるべきです。サイトを見ても人数と投稿者数の割り合いがおかしいなので、どこか不自然な印象も拭えません。

実際に悪質な弁護士はいますし、彼らは詐欺商材以上に恐ろし存在です。法律のプロなのでこちら側が何もできないように手を打たれてしまいます。

弁護士は全て正義ということはありません。金の亡者のような弁護士の食い物にされないために、返金依頼を考えている人はしっかりと正しい情報を得られるように調べる努力が必要な時代です。

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